「ロボアドバイザー」という金融商品をご存じでしょうか。

ロボアドバイザーとは、資産運用を自動で行うサービスのことです。
お客さまが入力した情報（リスク許容度や投資目的など）に基づいて、アルゴリズムが最適な投資ポートフォリオを提案し、資産の運用・管理をしてくれます。
これにより、投資初心者でも手軽に投資を始めることができます。

この後はロボアドバイザーのメリット、デメリットをチェックしましょう。

ロボアドバイザーを利用するメリット

ロボアドバイザーを利用するメリットをご紹介します。

・投資経験が少なく、何に投資したらいいかわからない方でも投資ができる
・リバランスを自動で行ってくれる

代表的なメリットはこちらの2つです。
それぞれを詳しく見ていきましょう。

・投資経験が少なく、何に投資したらいいかわからない方でも投資ができる
ロボアドバイザーを利用すれば、投資経験に左右されずに投資ができます。
ロボアドバイザーの運用診断の設問に答えるだけで、お客さまごとの運用プランや投資先が自動で提案され、資産運用を始めることができます。
自分で投資信託を選ぶ必要はありません。
そのまま契約、入金をすれば運用プランに沿って自動で運用が開始されます。

・リバランスを自動で行ってくれる
先ほどの「自動で投資を行ってくれる」というメリットにも関連していますが、リバランスを自分で行う必要がないというのが、もう一つの大きなメリットです。
リバランスとは、当初設定した資産配分の構成を維持するため、相対的に値上がりした資産を売却し、値下がりした資産の購入を行うことです。

自分で投資を行っている方は、リバランスも自分で行う必要がありますが、ロボアドバイザーではリバランスが自動で行われるため、手間が省けます。

ロボアドバイザーを利用するデメリット

メリットよりもデメリットが気になる方が多いかと思います。
ロボアドバイザーのデメリットは以下の通りとなります。
こちらも一つずつ詳しく見ていきましょう。

・手数料が高い
・自分で投資する商品を選べない

・手数料が高い
ロボアドバイザーは投資信託と比較して、手数料が高い傾向にあります。
投資信託であれば運用管理費用（信託報酬率）は平均約0.7%（※1）ですが、主要ロボアドバイザーの手数料の平均は、投資信託の運用管理費用（信託報酬率）と比べるとやや高めの傾向にあります。

その分、ロボアドバイザーは投資商品の選定からリバランスまでをおまかせできます。また、ニッセイアセットマネジメントで提供しているゴールナビでは、証券取引口座の開設費用や入出金手数料は無料です。

※1 ニッセイアセットマネジメントが提供する資産運用サービス「Nダイレクト」で取り扱っている投資信託の運用管理費用（信託報酬率）の平均。小数点第二位を四捨五入。ニッセイアセットマネジメント調べ。2025年1月時点。

・自分で投資する商品を選べない
ロボアドバイザーは運用診断に答えることで自動的に投資する商品を選んでくれますが、自分で投資する商品を選ぶことはできません。
気になる商品や投資したい投資信託がある場合は、個別に投資を行うと良いでしょう。

ロボアドバイザーでの投資がおススメな人は？

以上のメリット、デメリットからロボアドバイザーでの投資がおススメな人をご紹介します。

・長期投資をしたい人
ロボアドバイザーは、資産の分散投資やリスク管理を重視し、長期的な成長を目指す戦略を採用していることが多いです。長期投資をしたい方に特に合っているサービスでしょう。

・時間や投資経験がなく、運用をおまかせしたい人
忙しくて資産運用に時間をかけるのが手間だと感じている方や、投資経験が少なく何に投資をしたらいいかわからない方はロボアドバイザーがおススメです。

ロボアドバイザーならリバランスまで自動で対応してくれます。入金を忘れないように、定期入金の設定やその他の入金方法も事前に確認しておきましょう。

まとめ

ここまでロボアドバイザーの解説とメリット・デメリット、ロボアドバイザーでの投資がおススメな人をご紹介しました。

ニッセイアセットマネジメントが提供しているお任せ資産運用サービス「ゴールナビ」は、質問に回答するだけでお客さまの目標や運用する期間に合わせて、最適と考えられる運用プランをご提案します。

診断は会員登録不要でお試しいただけます。一度試してみてはいかがでしょうか。

また、ゴールナビは2024年1月開始の新しいNISA制度にも対応しています。
NISAで投資をすると、運用益にかかる20.315％の税金が非課税となります（※2）。投資初心者の方や忙しくて投資に手が回らないという方は、ゴールナビでの資産運用をぜひご検討ください。

※2 証券口座とは別にNISA口座の開設が必要です。NISAは、「NISA口座(非課税口座)」内で、毎年一定金額の範囲内で購入した金融商品から得られる利益が非課税になる制度です。NISAの対象となる金融商品は、投資元本および利回りが保証されておらず、損失が発生する可能性があります。

以下の内容については、必ずご確認ください。