2019年、老後生活には2,000万円が必要だと大きな話題となりました。
2,000万円を準備するのに、「資産形成」を行っていくことになりますが、主に「貯蓄」と「投資」の2つの方法があります。
一般的には、「貯蓄」とはお金を蓄えることで、銀行の預金などがこれに当たります。一方、「投資」とは利益を見込んでお金を出すことで、株式や投資信託などの購入がこの「投資」に当たります。
積立「投資」と積立「預金」では、どれだけの差が出るのか見てみましょう。

積立投資とは

「あらかじめ決めた金額」を「定期的に」積立てていく投資方法を積立投資といいます。
積立投資には以下のようなメリットがあります。

メリット1）少額から始められ、一度申込めばあとは手間なし
メリット2）時間分散による購入価格の安定化

メリット1　少額から始められ、一度申込めばあとは手間なし

積立投資なら、まとまった資金がなくても、少額から始めることができます。一度、金額や運用開始日を決めてしまえば、後は手間がかかりません。

メリット2　 時間分散による購入価格の安定化

金融商品は価額が変動します。一度に購入するよりも、長期間にわたって積立を続ければ、購入タイミングが分散され、購入価格を安定化することができます。

ただし、価格が右肩上がりに上昇する場合は、時間分散ではなく、一括による購入の方が利益を得ることができます。

値動きのある商品に投資する場合、安いときに購入して高いときに売却すれば利益を出すことができますが、これは非常に難しいことです。定期的に一定の金額を積み立てる投資手法を「ドル・コスト平均法（定額購入法）」と言います。継続的に一定金額を投資することで、高値で買い過ぎたり安値で買い損ねたりするリスクを避けることができます。

また、価格が高いときには少なく、価格が低いときには多く購入することができるので、毎月一定口数を購入するときに比べて、平均購入単価を引き下げる効果も期待できます。

ただし、ドル・コスト平均法を利用しても、投資対象が値下がりし続ければ結果的に資産価値が大きく目減りするので、この点も十分認識しておく必要があります。

積立投資VS積立預金
2,000万円を貯めるために必要な毎月の積立金額は？

35 歳の人が 65 歳までの30年間に 2,000 万円まで貯めたい場合、積⽴投資（運⽤利回り 4％と仮定）と積立預金（利率0.01％と仮定）でそれぞれ毎月の積立金額がいくらになるか見てみましょう。
投資の場合の毎月の積立金額は約 29,000 円になりますが、預⾦の場合は約 55,000 円が必要になる試算結果となりました。

但し、積立預金は原則として元本割れはありませんが、積立投資は、投資元本および利回りが保証されていないことは十分にご留意ください。

※当シミュレーションは月次の複利で計算しています。費用・税金等は一切考慮していません。また、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
※シミュレーションの結果は、あくまで参考情報であり、実際の運用とは異なります。一定の仮定や前提条件をおいて試算していますが、経済状況や市場環境等は変動し、仮定や前提条件通りとならないことから、実際には当シミュレーション通りの結果とならないことにご留意ください。

積立投資のシミュレーションをしてみよう

上記は投資期間30年で試算しましたが、実際は各人各様に投資期間も許容できるリスクの度合いも異なります。ニッセイアセットマネジメントが提供している「GoalNavi」サービスサイト（https://nam.goalnavi.com/questionnaire/top）では、簡単な質問にいくつかお答え頂くだけでさまざまな積立投資のシミュレーションができる機能を提供しています。

是非ご活用ください。

「Goal Navi」について
お客さまのライフプランに寄り添い効率的にゴールまでナビゲートすることを目的とした、ゴールベースアプローチを採用する投資一任運用サービスです。

「Goal Navi（ゴールナビ）」に関する重要事項
■ リスクについて
Goal Naviでは、ニッセイアセットマネジメントがお客さまと締結する投資一任契約に基づき投資信託を対象とした投資運用を行います。投資元本は保証されるものではありません。投資対象となる投資信託は、値動きのある国内外の有価証券等に投資しますので、株価、金利、通貨の価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ投資元本を割り込むおそれがあります。Goal Naviは預金とは異なり、預金保険制度の対象ではありません。投資一任契約によりニッセイアセットマネジメントがお客さまに代わって運用を行いますが、運用による損益はすべてお客さまに帰属します。
■ 費用について
Goal Naviにてお客さまにお支払いいただく費用は、アプリコースの場合、契約金額に対して最大年率1.045％（税抜き0.95%）となります。3月末・6月末・9月末・12月末を四半期末として同四半期に属する期間分の費用を計算し、原則として翌月第10営業日に後払いでお支払いいただきます。なお、契約コースや契約金額によって異なりますので、詳しくは契約締結前交付書面をご確認ください。その他に、投資対象となる投資信託に関して運用管理費用（信託報酬）、監査費用、有価証券の売買手数料などの間接的にご負担いただく費用がかかります。運用管理費用（信託報酬）は、投資対象となる投資信託の日々の純資産総額に0.198％～0.330％（税込・年率）をかけた額をご負担いただきます。運用管理費用（信託報酬）の合計額は資産配分や運用期間等によって異なるためあらかじめ記載することはできません。監査費用、有価証券の売買手数料等は運用状況等により変動するため、事前に上限額等を示すことはできません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）をご確認ください。当該費用の合計額、その上限額および計算方法は、運用状況および運用期間等により異なるため、事前に記載することはできません。
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